毎年数多くの犬が殺処分されている日本。
しかし、保健所にて犬を引き取ることも出来ます。
これから犬を飼おうと思っている方は、保健所で犬を引き取るという手段を選んでみてはいかがでしょうか。
殺処分数を減らすことも出来るうえに、ペットショップで購入するよりも費用も抑えることが出来ます。
では実際に、どのようにして保健所から犬を引き取ることが出来るのでしょうか。
まずは犬を飼うための準備
保健所で引き取ったからといって、保健所が犬を飼うための設備などを用意してくれるわけではありません。
引き取ってあげているなどと考えている方は勘違いなので注意しましょう。
あくまでこちらから引き取りに行くので、引き取った後、飼っていくための準備が必要です。
当たり前のことですが、エサ代や病気ケガなどをした時の医療費など、経済的余裕がないと飼うことが出来ません。
生き物を飼うという責任をきちんと負うことを自覚して準備を進めましょう。
犬の飼い始めの時にかかる費用は平均して55,000円~65,000円です。
また、毎年かかる費用の平均は130,000円~200,000円と言われています。
室内で飼う場合と室外で飼う場合の準備などもしっかりしておきましょう。
飼いたい犬を考えておく
犬と言っても、性格や大きさなど様々で、誰でもどんな種類の犬を飼えるわけではありません。
エサ代も変わってきますし、飼える家にもよります。
必ず希望の犬種を引き取れるわけではありませんが、飼うことの出来る犬を考えておく必要があります。
大型犬なのか中型犬なのか小型犬なのか、自身の経済環境や飼育環境を把握した上で検討しておきましょう。
よく吠える犬はある程度はしつけることができますが、生まれつき警戒心が強く、吠える声の大きい犬もいるので注意です。
保健所に問い合わせる
犬を飼うための準備が済んだら犬を引き取る準備です。
と言っても、保健所に直接行ってすぐに受け取ることが出来るわけではありません。
まずは近くの保健所に問い合わせをしましょう。
保健所が受付をしている時間と、引き取りを行っている時間を事前に調べておくことをオススメします。
問い合わせが必要な1番の理由としては、保健所によって引き取り方が違うということが挙げられます。
引き取りをする前に講習を受けて調査を受ける保健所もあれば、何度も面接を行った後に引き取る犬を選ぶことが出来る保健所など、様々です。
また、引き取る自治体によっては避妊などの手術にかかる費用に対して補助金が出る場合があります。
インターネット上に自治体別にまとめられたページなどもありますが、問い合わせの際にしっかり聞いておきましょう。
更に、保健所への問い合わせの段階で飼いたいと考えている犬の条件を伝えておくことで、その条件にあった犬を探してくれる場合があります。
問い合わせをして、引き取り方法と条件を聞き、こちらの希望する犬の条件を伝えておきましょう。
保健所に引き取りに行く
実際に連絡をして引き取りに行く段取りが整ったら、いよいよ犬との対面です。
ここで注意しなければいけないのは、他にも犬がいるということです。
数十頭の中から選ぶので、もちろん選ぶことに責任を感じる方もいると思います。
しかし、現実をしっかり受け止めて犬を選びましょう。
事前に問い合わせの際に条件を伝えておいた方が、スムーズに引き取りを行う事が出来るのでオススメです。
また自治体によりますが、マッチングと言って、引き取りをしたい犬との相性を見られることもあります。
その際に犬を飼う環境が整っているかの飼育視察をされることもあるので、誰でも引き取れるわけではないのです。
その後、引き取るための講習を受けます。
初めて犬を飼おうと思っている方でも、講習があるので安心です。
これから家族となる犬の為にしっかり講習を受けましょう。
講習を受けた後は、適正飼養誓約書という誓約書の記入を行います。
自治体によっては引き取り後の飼育環境が集合住宅や借家の場合では飼養許可書という書類も必要なところがあります。
印鑑が必要な場合もありますので、事前の問い合わせをしっかりしておきましょう。
そして犬の登録と狂犬病の予防接種を行い、去勢と避妊手術に対する理解を求められます。
引き取った後は
保健所によっては健康診断をしてくれているところもありますが、しっかりと健康診断をしておきましょう。
ワクチンを接種してない犬だった場合は混合ワクチンの接種を行い、必要な場合はフィラリアの予防も行います。
自分の家族となる犬の健康状態をきちんと把握したうえで、家族として迎え入れましょう。
保健所で引き取るという事
保健所で犬を引き取るということは命を飼う者としての責任をより強く実感させられます。
しかし、同時に命を救う行為でもあるので、飼った人飼われた犬にとって不幸な結末にならないようにしましょう。
保健所も引き取られていった犬が2度と戻ってくることのないよう審査や面接、講習を行っています。
そのことを理解し、事前に調べて自治体に問い合わせをすることが大切です。